かつてアガルートの講座で勉強した資格試験に、もう一度挑戦しようと考えていませんか。
再挑戦を決意すると同時に頭をよぎるのが、2度目の受講料のことです。決して安くない金額をまた払うのかと、申し込み画面の前でためらう気持ちはよくわかります。
その迷いを放置すると、費用を惜しんで古い教材のまま独学に切り替え、かえって遠回りしてしまうかもしれません。そこで今回は、アガルートの再受講割引を取り上げ、私がこの制度を素晴らしいと感じる理由と、使う前に知っておきたい注意点を解説します。
この記事を読み終える頃には、あなたがこの割引を使えるのか、どこに気をつければ良いのかがはっきり見えているはずです。
※本記事は2026年8月時点で入手できる情報を基に作成しています。
私が再受講割引を絶賛する理由

再受講割引とは、アガルートの講座を受講したことがある人が、同じ講座の現在販売されているプランを割引価格で購入できる制度です。まず、私がこの制度を高く評価する理由を3つお伝えします。
割引率が最上位の水準
1つめの理由は、割引率の大きさです。私が確認した割引率の分布は次のとおりでした。
| 割引率 | 講座 |
|---|---|
| 30%OFF | 行政書士、国内MBA |
| 20%OFF | 司法書士・宅建・社労士など25講座 |
| 10%OFF | 衛生管理者 |
私はアガルート公式サイトで割引制度の案内ページを確認できた42講座をすべて調べ、そのうち28講座に再受講割引があることを確かめました。
再受講割引の割引率の標準は20%OFF。行政書士試験講座と国内MBA入試講座は30%OFFで、10%OFFは衛生管理者試験講座だけという分布です。



他の割引制度と比べたときの再受講割引制度の位置づけは、ぜひ知っておいてほしいポイントです。「受験経験者割引」や「家族割引」は、多くの講座で10%OFFにとどまります。これに対し、再受講割引は、それらの倍以上に設定されているんです。
さらに言えば、私が調べた28講座を見渡しても、割引率が明示されている制度の中に再受講割引を上回るものはありませんでした。他校乗換割引などが同率で並ぶ講座はあるものの、再受講割引は常にその講座の最上位の水準に置かれています。
一度学んだ人への還元を最上位に置く。このあまり注目されることのない事実には、再挑戦する受講生を歓迎するアガルートの姿勢が表れているように私には思えます。
受講がどれだけ昔でも使える
2つめの理由は、割引が適用される対象者の広さです。
- 受講からの経過年数を問う条件が見当たらない
- 「年度を問わず」と明記している講座もある
- 利用制限は同一年度の講座につき1人1回までという形
28講座の案内を読み比べても、「受講後○年以内の方」といった期限の条件はどこにも見つかりませんでした。それどころか、弁理士試験講座と不動産鑑定士試験講座は「年度を問わず」旧講座の受講者を対象にすると明記しています。


マンション管理士・管理業務主任者試験の講座も「過去に」受講していた人を対象と記すのみで、時期の限定はありません。

私がこの設計を高く評価するのは、資格への再挑戦は数年のブランクを挟むことが珍しくないからです。
仕事が忙しくなって中断した。家庭の事情でいったん諦めた。そんな経緯を経て「もう一度やろう」と思い立ったとき、何年も前の受講歴がそのまま割引を受ける資格になります。戻ってくる人を拒まない制度だと言えるでしょう。
利用回数の制限が「同一年度の講座につきましては、お一人当たり1回のみのご利用とさせていただきます」という年度単位の書き方になっている点も見逃せません。
年度で区切って回数を数えているということは、年度が変われば改めて使える余地があると読めます。合格までに複数年かかる試験へ挑み続ける人にとって、心強い材料になるはずです。
申請も証明書も要らない
3つめの理由は、手続きの軽さです。
- 申請は不要。受講履歴に応じてクーポンが自動的に用意される
- 購入手続きの画面で、表示されたクーポンを選ぶだけ
- 他の多くの割引制度は、証明書の提出と審査が必要
アガルートの割引制度の多くは、証明書のデータを申請フォームから送り、審査結果のメールを待ってから購入に進む流れです。審査結果の連絡は2営業日が目安。
ところが再受講割引では、この手順がまるごと不要になります。受講履歴をアガルート自身が把握しているためで、対象者が購入手続きを進めるとクーポンが表示され、選ぶだけで割引が適用される仕組みです。

この手軽さは、同じページに並ぶ他の割引と見比べると輪郭がはっきりします。前述したように、他校乗換割引や他資格試験合格者割引は多くの講座で再受講割引と同じ割引率です。
ところが、そちらを使うには以前通っていたスクールの受講書や領収証、あるいは合格証明書といった書類を用意して申請しなければなりません。割引率が同じなら、手間のかからないほうが良いですよね。
考えてみれば、悔しい結果の後にもう一度申し込むのは、それだけで気力の要る行動です。証明書を探して撮影し、フォームに入力して審査を待つ。そうした作業が一切挟まらないことは、再出発の心理的なハードルを確かに下げてくれるでしょう。
私はこの「申請が要らない」設計こそ、再受講割引の最大のメリットだと感じています。
再受講割引の注意点

とはいえ、再受講割引制度を手放しで褒めて終わるわけではありません。実際に使う前に確かめておきたいことが4つあります。順に見ていきましょう。
利用可否は講座ごとに異なる
1つめの注意点は、そもそも再受講割引がどの講座にもあるわけではないことです。
- 確認できた範囲では、再受講割引があるのは28講座
- 司法試験・予備試験など、再受講割引が無い講座も14あった
- 割引率も10%~30%OFFと講座ごとに差がある
再受講割引の項目が見当たらなかったのは、司法試験・予備試験、保育士、英語・TOEIC対策などの14講座です。
ただ、制度が無いからといって割引の道が閉ざされているわけではありません。司法試験・予備試験講座の割引制度ページには、最短合格カリキュラムの受講生を対象にした割引などが別建てで並んでいます。
再受講割引がある講座の割引制度ページは次のとおりです。まずはあなたの講座がこの中にあるかを確かめてください。
- 行政書士試験講座 割引制度
- 司法書士試験講座 割引制度
- 弁理士試験講座 割引制度
- 宅建試験講座 割引制度
- マン管試験・管業試験講座 割引制度
- 賃貸不動産経営管理士試験講座 割引制度
- 不動産鑑定士試験講座 割引制度
- 土地家屋調査士試験・測量士補試験講座 割引制度
- 測量士試験講座 割引制度
- 採石業務管理者試験講座 割引制度
- 第2種ME技術実力検定試験講座 割引制度
- 公務員試験講座 割引制度
- 社労士試験講座 割引制度
- 衛生管理者試験講座 割引制度
- 国内MBA入学試験講座 割引制度
- 中小企業診断士試験講座 割引制度
- FP技能検定試験講座 割引制度
- 通関士試験講座 割引制度
- 貸金業務取扱主任者試験講座 割引制度
- 気象予報士試験講座 割引制度
- 社会福祉士国家試験講座 割引制度
- 介護福祉士国家試験講座 割引制度
- 介護支援専門員試験講座 割引制度
- 臨床工学技士国家試験講座 割引制度
- 公認心理師試験・臨床心理士資格試験講座 割引制度
- ITパスポート講座 割引制度
- データサイエンス講座 割引制度
- 日本語教員試験・日本語教育能力検定試験講座 割引制度
なお、どの講座のページにも、割引制度の内容や仕様は「予告無く変更することがございます」と明記されています。
この記事の情報も執筆時点のものですから、申し込みの直前に必ず最新のページを確認してくださいね。
同一プランへの適用が基本だが要確認
2つめの注意点は、使えるプランが決まっていることです。
- 基本は「受講したことのある同一プラン」の現行版が対象
- 単科の講義だけの受講を対象外と明記している講座がある
- 別プランへの移行を認める講座もある
割引制度ページの再受講割引の欄には、必ず「割引の対象になる講座」の一覧が添えられていて、過去の受講歴に対応する現行のプランが指定されています。「受講されたことのある同一講座」といった言い回しを使う講座も少なくありません。
たとえば行政書士試験講座なら、入門レベルの経験者には入門の現行版が、中上級レベルの経験者には中上級の現行版が対象になるという具合です。
過去の受講内容の側にも線引きがあります。たとえば、講義単体のみの受講を対象外と明記してあるケースが多いです。
また、ライト版の扱いも講座によって分かれています。たとえば行政書士試験講座では、ライト版を対象外と明記する一方、司法書士試験講座ではライト版も対象に含めています。


ただし、調べてみると同一プランの原則には例外もありました。マンション管理士・管理業務主任者試験の講座は、単独試験向けプランからダブル合格向けの入門プランへ移る再受講を注記で認めていますし、公務員試験講座もいくつかの乗り換えパターンを個別に認めています。


逆に通関士試験講座では、再受講割引で購入できるのが入門プランだけに限られていました。

いずれにしても対象プランの組み合わせは講座ごとに細かく決まっているので、自分が受講したい講座の割引案内ページで対象プランの一覧を確認することが欠かせません。
他の割引制度とは併用できない
3つめの注意点は、割引の重ね掛けができないことです。
- 各種割引制度のクーポンどうしは併用できない
- LINEやメールマガジンなどで配られるクーポンとも併用できない
- 複数に該当するときは、割引率の高いものを1つ選ぶ
アガルートのFAQには、各講座に設けられている各種割引制度のクーポン同士は併用できないと明記されており、複数の割引制度に該当する場合は割引率の高いものを利用するよう案内されています。LINEやメールマガジン、受講相談で配布されるクーポンとも併用できません。

見落としがちですが、再受講割引の対象者は受験経験者割引にも該当していることが多いはずです。前回講座を受講し、本試験も受験したという人がまさにそうでしょう。
迷ったら割引率の高いほうを選べば良く、私が確認した範囲では、受験経験者割引が再受講割引を上回る講座はありませんでした。
ちなみに、再受講割引をセールと併用することは可能です(一部の例外を除く)。こちらはこの後の「よくある質問」セクションで説明します。
購入後の適用はできない
最後の注意点は、うっかりが取り返せないことです。
- クーポンの適用は、購入手続きの中で自分が行う
- 購入後にさかのぼって適用することはできない
- 適用し忘れても、返金やポイント付与は受けられない
アガルートの会員規約には、クーポンコードを入力しなかったために割引が受けられなかった場合について「事後的に返金やポイント付与をすることはできません」と定められています。

クーポンの利用案内ページでも、申し込み後にさかのぼって適用することはできない旨が繰り返し記されていました。入力し忘れも選び忘れも、結果は同じというわけです。
ここには、私が最大の落とし穴だと考えている逆説が潜んでいます。
再受講割引は申請不要で、クーポンは自動的に用意されるもの。申請の手続きを何もしていないからこそ「割引を使う」という意識が芽生えにくく、購入画面でクーポンを選ぶ操作を忘れやすいのです。これは手軽さの裏返しでしょう。
対策は単純で、注文を確定する前に、支払金額が割引後の金額になっているかを必ず確かめることです。クーポンを適用する画面の名称や手順は講座によって少し異なるため、自分の講座の割引制度ページにある「お申込み方法」の欄にも目を通しておくと安心でしょう。
再受講割引のよくある質問
最後に、検討中の人が抱きやすい3つの疑問にお答えします。
セールと併用できる?
- 多くの講座では、セール価格からさらに割引される
- 一部の講座は「SALEとの併用はできません」と記載しており、扱いが異なる
- 申し込み前に、自分の講座の注意事項の確認が必要
多くの講座の再受講割引には、キャンペーン価格やセール価格が設定されている場合はその価格からさらに割引するという注意書きがあります。
アガルートのFAQにも、セールで30%OFFになっている講座に20%OFFのクーポンを使うと、セール価格からさらに20%引かれるという計算例が載っています。

ただし、私が確認した時点では、通関士・気象予報士・日本語教員の3講座だけ、再受講割引の注意書きが「その他の割引制度やSALEとの併用はできません」という文言になっていました。
同じ名前の制度でも、講座によって条件が異なる実例です。セール中の申し込みを考えているなら、注意書きにSALEの文字があるかどうかを見ておきましょう。
教育訓練給付制度と併用できる?
- 割引を使って購入した講座でも給付を申請できる
- 給付額は、割引適用後に実際に支払った金額が基準になる
- 対象講座や手続きの詳細は、公式の案内ページで確認を
教育訓練給付制度の対象講座であれば、割引クーポンを使って購入したうえで給付を申請できます。
その裏づけになるのが、アガルートの一般教育訓練給付制度の案内ページに置かれた申請例。他校乗換割引とポイントを利用して購入したケースが示されており、給付額の基準となる教育訓練経費は「アガルートに実際に支払った指定講座の費用」と説明されています。

再受講割引も同じクーポンによる割引ですから、扱いは変わらないと考えて良いでしょう。
つまり、割引で支払額が下がると、給付額もそれに応じて小さくなります。それでも、割引と給付の両方を使えること自体は費用面の大きな助けになるでしょう。ただし、支給には細かい要件があるため、詳しくは公式の案内ページで確かめてください。
合格特典に影響する?
- 再受講割引の利用を理由に、合格特典の対象外とする記載は見当たらない
- 全額返金タイプで戻るのは、購入した講座の税抜価格分
- 教育訓練給付制度を利用する場合、合格特典とは併用できない
アガルートには、合格後に所定の条件を満たすと受けられる合格特典(全額返金またはお祝い金)を設けている講座があります。
例としてアガルートのいくつかの講座の合格特典ページを読みましたが、特典の対象は指定プランの購入者であり、再受講割引を使って購入したことを理由に対象から外すという記載は見当たりませんでした。
気をつけたいのは返金額の基準です。特典の名称は「お支払金額全額返金」で、返金されるのは対象商品の税抜価格。セール価格で購入した場合はセール価格の税抜額が返金額になると明記されています。

となると、再受講割引で安く買えば、そのぶん返ってくる金額も小さくなるはずです。割引で浮いた分が返金でもう一度戻ってくるわけではない、と理解しておくと安心でしょう。
もう1点。教育訓練給付制度の対象講座では、給付制度と合格特典は併用できません。再受講割引・給付制度・合格特典をどう組み合わせるかは、申し込み前に整理しておきたいところです。
この記事のまとめ

今回は、アガルートの再受講割引について、私がこの制度を称えたい理由と注意点をお伝えしました。要点を振り返ります。
- 再受講割引は、確認できた28講座のすべてで、その講座の割引制度の中で最上位の水準(標準は20%OFFで、講座により10%~30%OFF)
- 受講からの年数を問う条件は見当たらず、ブランクがあっても対象になる
- 申請も証明書も不要で、購入画面でクーポンを選ぶだけで使える
- ただし制度の有無・対象プラン・セール併用の扱いは講座ごとに異なり、他の割引とは併用できず、購入後の適用もできない
2度目の挑戦には、1度目には無かった武器があります。どこが難所なのかを身をもって知っていること。自分の弱点がわかっていること。そして、学習の土台がすでにできていることです。
ところが、その武器を最新の教材と組み合わせようとすると、費用という壁が立ちはだかる。再受講割引は、この壁を低くしてくれます。
一度悔しい思いをした人ほど、次の一歩は重くなりがちです。それでも、あなたの受講歴は決して無駄になっていません。過去の努力を割引という形で認めてくれる制度があるのですから、それを上手に使って、今度こそ合格をつかみに行きましょう。


